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ニュースリリース
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トプコン、本社2号館のリノベーション完了
戦前からの建物に新たな息吹を。人と技術が育つ未来志向の拠点へ株式会社トプコン（本社：東京都板橋区、代表取締役社長：江藤 隆志）は、本社敷地内にある2号館の耐震改修および増築工事を完了し、2026年2月5日に竣工いたします。 2号館は1935年に南棟、1937年に北棟が竣工した鉄筋コンクリート造の建物で、戦前から続くトプコングループのものづくりの原点を象徴する施設です。今回のリノベーションでは、建物が持つ歴史的価値を尊重しながら、現代のワークプレイスに求められる安全性や機能性を備えた空間へと再生しました。開放感と人の交流を育む設計により、技術と人材を育てる未来志向の拠点として新たな役割を担います。 耐震改修及び増築工事を終えた2号館昭和初期の鉄筋コンクリート建築を次世代へ 当社は1932年、服部時計店精工舎の測量機部門を母体に東京光学機械株式会社として創業しました。1930年代に誕生した2号館は、昭和初期の鉄筋コンクリート建築の先進性を象徴する建物です。設計を担ったのは、「コンクリート博士」と称される建築家・阿部美樹志氏(1883年ー1965年)。鉄筋コンクリート工学の第一人者である阿部氏は、米国イリノイ大学やドイツ・ハノーバー工科大学で学び、阪急百貨店、日比谷映画劇場など、日本の近代建築史に名を残す数々の建築を手掛けました。コンクリート博士・阿部美樹志出典：岩手建設工業新聞(2018)2号館建設時の強度計算書と設計図面書阿部氏による当初の設計は、柱を最小限に抑えた大空間や光を取り込む大開口部など、開放性を重視した大胆なものでした。光を取り込む大開口部2号館は当時の本社工場の生産・開発の中核施設として計画され、多くの従業員が働くものづくりの作業環境にふさわしい空間設計が採用されていました。しかし、長い年月の中で実用性が優先された時期には、外壁に配管が露出したり、中庭に設備が増築されるなど、当初の設計思想が損なわれる状況となっていました。リノベーション前（左）と現在の2号館中庭（右）旧2号館の点群アーカイブ画像そこで、配管や仮設物を丁寧に撤去し、耐震補強を目立たない形で施すことで、竣工当時に重視されていた風通しの良さや人が行き交い対話する抜けの良い空間、開放的な建築の表情を取り戻しました。当初の設計思想を受け継ぎつつ、現代にも通じる共通の価値観を体現するワークプレイスとして再生しています。講堂（左）とカフェテリア（右）2号館工場エリア地域とともに歩む拠点として1930年代に建てられた2号館は、合理的な構造や開放的な空間計画に当時の先進性が見られる建屋です。今回の改修では、その設計思想を尊重しつつ耐震補強や機能改善を行い、歴史を大切にしながら現代の要件を備えた建物として再生しました。創業期より板橋に拠点を置く当社は、90年以上にわたり地域とともに歩んできました。帰宅困難者対策に基づく災害備蓄の整備や食品寄付など、平時から地域と連携した取り組みを続けています。また、2017年には志村警察署と「大規模災害時における施設等の提供に関する協定」を締結し、庁舎が使用不能となった際には当社施設を代替として提供します。こうした取り組みを通じて、創業の地・板橋で育まれてきた当社の精神と歴史を未来へとつなぎながら、モノづくりの原点を大切にしつつ、再生した2号館を次世代の技術開発を支える場として発展させてまいります。建物概要面積／構造 延べ床面積：8,100平方メートル（㎡） 建築面積：2,700平方メートル（㎡） 構造：RC（鉄筋コンクリート）トプコン2号館ヒストリー動画1930年代に建てられたトプコン2号館。時代とともに役割を変えながら歩んできたこの建物を、リノベーションを経て、歴史を生かしつつ現代の開発環境にふさわしい姿へと再生しました。2号館の歩みと未来への継承をご紹介します。
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Swept-Source OCT DRI OCT® Triton2 および眼科データ管理システム IMAGEnet®7 を日本市場で発売
株式会社トプコン(本社：東京都板橋区、代表取締役社長：江藤隆志)の子会社である株式会社トプコンメディカルジャパン(本社：東京都板橋区、代表取締役社長：冨岡靖)は、医療機関向けに、三次元眼底画像撮影装置 DRI OCT® Triton2 (以下 Triton2 )および、眼科データ管理 IMAGEnet®7 (以下 IMAGEnet7)を発売しました。臨床現場のマルチモダル診断を支援するOCTTriton2は、臨床現場における検査効率の向上とマルチモダルな複合画像診断への貢献を目的に開発された、Swept-Source OCT 「DRI OCT® Triton」の次世代モデルです。高速・高密度スキャン、網膜深部まで到達する高い信号効率といった従来のSwept-Source OCTの特長を継承しながら、日常臨床における使い勝手の向上を最優先に、操作性や撮影性能を高める様々な工夫を随所に取り入れました。最大の特長は、新たに小瞳孔（直径2.0mm以上）でもカラー眼底像を取得可能とするスリットスキャン技術を搭載した点です。これにより、一回の撮影でカラー眼底画像とOCTスキャンをスムーズに取得出来る様になり、患者の移動負担を軽減するとともに、検査時間の短縮が期待されます。 さらに、広角OCT撮影機能、OCTアンジオグラフィー、前眼部イメージング、柔軟な患者ポジショニングなど、多様な臨床ニーズに対応する機能を備えています。IMAGEnet7との連携による、直感的でスムーズなワークフローTriton2は、IMAGEnet7と組み合わせて使用することで、直感的でシンプルなワークフローを実現します。測定から解析までの一連の操作がスムーズに完了するため、患者さんの負担軽減とともに検査室での業務効率の向上を支援します。IMAGEnet7は、眼科診断機器および電子カルテシステムと高い親和性を持ち、洗練されたユーザーインターフェースと優れた操作性で、診察室、検査室でのデータ解析や閲覧を円滑におこなうことが可能です。 SmartDenoise機能（ノイズ除去機能）や豊富なレポート機能、サマリー表示やトレンド表示などを備え、忙しい現場で必要な情報を的確に把握できるよう支援します。多くのデータを複合的に扱いながら、クイックでストレスの少ない作業環境を提供します。Triton2の製品ページはこちら販売名：3 次元眼底像撮影装置 DRI OCT Triton2医療機器認証番号：307AABZX00054000販売名：眼科データ管理システム IMAGEnet 7医療機器認証番号：307AABZX00051000【株式会社トプコン概要】代表者 ：代表取締役社長 CEO 江藤 隆志設立 ： 1932年9月1日資本金 ： 16,891百万円（2025年3月末現在）売上高(連結) ： 2,160億円(2025年3月期）社員数(連結) ：5,327名（2025年3月末現在）事業内容 ： 「医・食・住」に関する社会的課題をDXで解決するグローバル・ソリューションプロバイダー ・医(ヘルスケア) ：眼健診(スクリーニング)の仕組みづくりによる眼疾患の早期発見 ・食(農業) ：「農業の工場化」による食糧の安定的な生産 ・住(建設) ：「建設工事の工場化」による安心・安全で住みやすい街づくりに貢献するDXソリューションビジネスを推進【本件に関する問い合わせ先】株式会社トプコンメディカルジャパン 営業企画部 水野・佐野〒174-8580 東京都板橋区蓮沼町75-1 TEL:03-5915-1800E-mail: medical-japan@topcon.co.jp
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トプコン山形 新厚生棟・3号館が竣工
～基幹工場の生産性50％向上とクリーン環境強化で、グローバルなモノづくりを加速～株式会社トプコン（本社：東京都板橋区、代表取締役社長：江藤 隆志）は、グループのモノづくりを支える基幹工場である株式会社トプコン山形（所在地：山形県山形市）の、新厚生棟および3号館の竣工を2025年10月23日に迎えます。これにより、トプコン山形は、今後のグループの持続的成長を支える生産基盤として、地域にも世界にも貢献してまいります。トプコン山形工場新たに竣工する両工場では、トプコンが注力する眼科用医療機器や測量機器の生産体制を刷新。本竣工により、以下のような多面的な効果が期待されます。生産エリアの拡大による生産能力の強化 （※2023年度自社比 約50％増）生産ラインの清流化による生産効率の適正化DX基盤の整備と将来的な拡張性の確保製品品質のさらなる安定化地域との共生による持続可能な工場の実現今回の拡張は、トプコン山形の基幹工場としての機能をさらに強化するものであり、今後の成長戦略を足元から支える重要な取り組みとなります。新工場建設の背景と目的トプコン山形は、長年にわたりグループの中核を担う基幹工場（日本国内における主力工場）として、高品質な製品を生産し、グローバル市場への安定供給を支えてまいりました。しかし近年、事業成長に伴う生産能力の逼迫や、老朽化した建物の活用を含む製造スペースの制約に加え、商談・展示機能の整備不足により、フラッグシップ工場としての発信力に課題がありました。こうした状況を受け、当社は新厚生棟および３号館の建設を決定し、今後の安定的な生産体制の構築に向けて、取り組みを進めていくことにいたしました。工場拡張がもたらす効果今回の拡張により建屋ごとに生産体制を見直し、作業動線の最適化や作業効率の向上が図られたほか、将来的な需要拡大を見据えた生産スペースの拡充により、今後の事業成長に伴う増産にも柔軟に対応できる体制が整いました。また、電子棚札の導入をはじめとするDX施策をすでに一部展開しておりますが、拡張によって生まれた空間的余裕を活かし、今後は搬送ロボット（AGV：無人搬送車）の導入など、さらなるスマートファクトリー化も見据えています。DX化は、省人化による効率化だけでなく、人の動きを最小限に抑えることで組み立てエリアのクリーン度向上にも寄与するなど、生産効率性と品質向上の実現が期待されています。地域社会と環境への配慮新工場建設にあたり、地域との共生と環境への配慮を重視し、持続可能な工場運営を目指します。地域への貢献としては、積極的な現地採用を通じて地域経済に寄与するとともに、災害時には敷地の一部を一時避難所として開放し、地域社会に寄り添った取り組みを進めていきます。さらに、再生可能エネルギーの活用や屋上緑化の導入により、CO₂排出削減と環境負荷の低減にも取り組みます。今後の展望新工場は、トプコングループの「モノづくりの中核拠点」として、国内外の顧客ニーズに応え、次世代技術を活用した製品開発・供給の基盤となることを目指しております。今後も品質・生産性の両面で高いレベルを維持し、持続的な成長に貢献してまいります。【新工場概要】■ 新厚生棟 増設■ 3号館 新設面積／構造 ※増設部分のみ 延べ床面積：1,272平方メートル（㎡） 建物面積：791平方メートル（㎡） 構造：鉄骨造（S造） 階数：事務所棟2F建て面積／構造 延べ床面積：10,103平方メートル（㎡） 建物面積：3,849平方メートル（㎡） 構造：鉄骨造（S造） 階数：工場棟3F建て【株式会社トプコン山形概要】代表者代表取締役社長 宮田 和明所在地〒990-2196 山形県山形市大字漆山字石田547番地TEL：023-686-3987（代表） / FAX：023-686-4303設立1946年（昭和21年）12月資本金3億7,100万円拠点西工場〒990-2196 山形県山形市大字漆山270-2TEL：023-684-7198（代表） / FAX：023-681-0605白河工場〒961-8061 福島県西白河郡西郷村大字小田倉字上野原459-26TEL：0248-25-1991（代表） / FAX：0248-25-2900従業員数364名（2025年4月現在）事業内容眼科用医療機器、眼鏡店用検査機器、測量機器等の光学系精密機器の製造URLhttps://www.topcon-yamagata.co.jp/
トピックス
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2026年世界緑内障週間 ライトアップ in グリーン運動に協賛
2026.03.05株式会社トプコン(本社：東京都板橋区、代表取締役社長 CEO：江藤 隆志)及び株式会社トプコンメディカルジャパン(代表取締役社長：冨岡 靖) は、緑内障の認知と啓発のための国際的なイベントである世界緑内障週間（3月8日～14日）において、日本緑内障学会が展開する、各地のランドマークや建物をグリーンにライトアップする「ライトアップ in グリーン運動」に協賛します。3月8日（日）から14日（土）まで※、東京・板橋区の本社の一部、株式会社トプコンメディカルジャパンの札幌・仙台・横浜・名古屋・大阪・広島・松山・福岡営業所を、緑内障にちなみグリーンにライトアップします。※一部営業所は実施日程が異なります当社は2020年より日本緑内障学会が展開する、緑内障の啓発活動に協賛しております。写真はいずれも2025年度実施の様子「世界緑内障週間」 は、2008年から世界緑内障連盟(World Glaucoma Association)と世界緑内障患者連盟(World Glaucoma Patients Association)が主体となって世界一斉に行われている緑内障啓発のための国際的なイベントで、期間中は世界中で様々なイベントや啓発運動が行われます。日本緑内障学会が中心となった「ライトアップ in グリーン運動」は2015年から開催されており、2025年には国内1,591ヶ所、国外17ヶ所で実施されました。参考：日本緑内障学会HP実施施設一覧（2025年）https://www.ryokunaisho.jp/light_up/front/facility_list?target_year=2025当社は、「医・食・住」に関する社会的課題を解決し、豊かな社会づくりに貢献するという経営理念のもと、医(ヘルスケア)の事業分野においては、緑内障をはじめとする眼疾患の診断・治療に関わる機器、システムの開発販売を行っています。今後も緑内障を皆様に知ってもらえるよう協力してまいります。日本の「視覚障害」の原因疾患の第1位は「緑内障」です。緑内障は放置すれば進行し、視覚障害にも達する疾患ではありますが、早期に発見し、継続治療をすることで維持管理すれば、日常生活に支障の無いレベルにとどめることができる場合も増えています。日本緑内障学会では、この「ライトアップinグリーン運動」を通して、緑内障という病気について正しく知っていただくことが、眼の健康寿命を延ばすことになり、失明予防につながると考えています。https://www.ryokunaisho.jp/light_up/static/summary2025【株式会社トプコンメディカルジャパン概要】代表者：取締役社長 冨岡 靖設 立：1976年（昭和51年）12月本 社：東京都板橋区蓮沼町75番1号事業内容：アイケア(眼科用検査・診断・手術/治療機器、眼科用ネットワークシステム)、等の製造・販売営業拠点：札幌・仙台・東京・横浜・名古屋・大阪・広島・松山・福岡URL：https://topconhealthcare.co.jp/
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APECクアラルンプール原則への対応について
日本医療機器産業連合会（医機連）が参加するアジア太平洋経済協力会議（Asia Pacific Economic Cooperation, 以下、「APEC」 ）では、医療機器業界の自主的な医療関係者・患者との関係に関する倫理的なルール「クアラルンプール原則（以下、「KL 原則」）を定めています。医機連においても、KL原則の理念に従い、「医療機器業プロモーションコード」を2024年4月11日付で改定いたしました（2026年1月1日施行）。弊社におきましても、本改定を受け、医療機関・医療従事者の皆様との関係の透明性をより一層高めるため、医療関係者及び医療機関等に対して、社会的儀礼品・少額景品等の提供を中止することといたしました。提供を中止する主要な例社会的儀礼品 手土産、中元・歳暮、祝花、香典・供花など宣伝用物品 ボールペン、ノートパッドをはじめとするノベルティグッズ全般、来場記念品、カレンダーなど何卒、ご理解いただきますようお願い申し上げます。
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2025年世界緑内障週間 ライトアップ in グリーン運動に協賛
緑内障の認知向上へ願いを込めた緑の光株式会社トプコン(本社：東京都板橋区、代表取締役社長 CEO：江藤 隆志)及び株式会社トプコンメディカルジャパン(代表取締役社長：冨岡 靖) は、緑内障の認知と啓発のための国際的なイベントである世界緑内障週間（3月9日～15日）において、日本緑内障学会が展開する、各地のランドマークや建物をグリーンにライトアップする「ライトアップ in グリーン運動」に協賛します。3月9日（日）から15日（土）まで※、東京・板橋区の本社の一部、株式会社トプコンメディカルジャパンの札幌・仙台・横浜・名古屋・大阪・広島・松山・福岡営業所を、緑内障にちなみグリーンにライトアップします。※一部営業所は実施日程が異なります当社は2020年より日本緑内障学会が展開する、緑内障の啓発活動に協賛しております。本社ライトアップの様子「世界緑内障週間」 は、2008年から世界緑内障連盟(World Glaucoma Association)と世界緑内障患者連盟(World Glaucoma Patients Association)が主体となって世界一斉に行われている緑内障啓発のための国際的なイベントで、期間中は世界中で様々なイベントや啓発運動が行われます。日本緑内障学会が中心となった「ライトアップ in グリーン運動」は2015年から開催されており、2024年には国内1,491ヶ所、国外12ヶ所で実施されました。参考：日本緑内障学会HP実施施設一覧（2024年）https://www.ryokunaisho.jp/light_up/front/facility_list?target_year=2024当社は、「医・食・住」に関する社会的課題を解決し、豊かな社会づくりに貢献するという経営理念のもと、医(ヘルスケア)の事業分野においては、緑内障をはじめとする眼疾患の診断・治療に関わる機器、システムの開発販売を行っています。今後も緑内障を皆様に知ってもらえるよう協力してまいります。日本の「視覚障害」の原因疾患の第1位は「緑内障」です。緑内障は放置すれば進行し、視覚障害にも達する疾患ではありますが、早期に発見し、継続治療をすることで維持管理すれば、日常生活に支障の無いレベルにとどめることができる場合も増えています。日本緑内障学会では、この「ライトアップinグリーン運動」を通して、緑内障という病気について正しく知っていただくことが、眼の健康寿命を延ばすことになり、失明予防につながると考えています。https://www.ryokunaisho.jp/light_up/static/summary2025【株式会社トプコンメディカルジャパン概要】代表者：取締役社長 冨岡 靖設 立：1976年（昭和51年）12月本 社：東京都板橋区蓮沼町75番1号事業内容：アイケア(眼科用検査・診断・手術/治療機器、眼科用ネットワークシステム)、等の製造・販売営業拠点：札幌・仙台・東京・横浜・名古屋・大阪・広島・松山・福岡URL：https://topconhealthcare.jp/ja/
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